ユーザビリティガイドライン適合度の向上

この1年半で、定評あるユーザビリティ・ガイドラインへの平均適合度は4%向上した。このレベルで改善を続けていけば、2017年には、ガイドライン適合度90%の理想が達成できるだろう。

ウェブユーザビリティはようやく改善してきている。徐々にではある。だが確実に。

その根拠となるデータとは?2001年にeコマースユーザビリティガイドラインを出版する前、2000年後半に、私たちは24の大手eコマースサイトを分析した。平均すると、これらのサイトは、eコマースユーザビリティガイドラインの45%に準拠していた。

2002年中盤に、同じ調査を15の違ったeコマースサイトを対象に実施した(2000年と同じサイトは調査しなかった。なぜなら、この分野は、控えめに言っても変化が非常に激しいからだ)。

その結果、1年半の間に、ユーザビリティガイドラインへの適合度は4%ポイント向上していた。

改善の度合いにムーアの法則ほどの勢いはないものの、この成長率でユーザビリティ改善を15年継続していけば、ユーザビリティガイドライン適合度は完璧になるだろう。

裏を返せば、インターネットの修復に15年かかるというのがやっとなのだ。そう、私としてはもっと迅速な改善を望みたい。オンラインショッピングがしやすくなるとの定評ある207の原則をまとめ上げるのにあれほどの時間をかけたというのに、数ヶ月たっても、これらベストプラクティスのほとんどが大部分のサイトでいまだに実行されていない。頭の痛いことだ。だが、ここはひとつ現実的になろう。新しい技術の成熟には時間がかかる。私たちの提案がより多く実現されたという事実だけでも、祝すべきことといえよう。

念のため付け加えておく。リニアな成長を前提にすると、1年半ごとに4%の増加ということは、15年で40%の増加ということになる。よって、2017年には、ユーザビリティガイドラインの90%に準拠するようになるはずだ。適合率90%はもっとも完璧に近い数字である。なぜなら、サイトにはそれぞれ特殊事情というものが必ずあるので、定評あるユーザビリティガイドラインのいくつかは逸脱せざるをえないからである。

2002年の調査で最高のスコアを挙げたeコマースサイトはL.L. Beanで、ガイドラインの66%に準拠していた。ということは、ベストのサイトでさえ、どこかに改善の余地が残されているわけである。今回の新調査でベストの得点を挙げたのが、昔からある通信販売の会社だったという事実は、前回の調査データを裏付けるものである。すなわち、eコマースサイトの中でもっとも高い利益をあげているのはカタログ販売会社のオンライン事業であるというデータだ。

主な改善点: 検索とその先

特にうれしかったのは、eコマースサイトの検索ユーザビリティが大幅に改善されたことだ。2000年後期に35%だったものが、今では48%に向上している。検索はウェブユーザビリティのキー要素である。なのに、いまだに多くのウェブサイトの検索機能はあまりにひどく、ユーザの助けになるどころか、混乱の元になっていることの方が多い。

2002年の調査結果によると、2000年以降、ユーザビリティ改善の目立つ分野は以下の3分野である。

  • 製品情報ページにおける製品オプションの提示。全オプションを1ページに掲載する、わかりやすい色名を用いる、各色を画像で表示する、顧客がカートに入れる前にオプションを選べるようにする、選択したオプションをカート内で確認できるようにする、などを実践するサイトが増えた。この分野におけるガイドライン適合度は40%から63%に向上している。
  • シンプルな検索。入力ボックスがひとつにボタンもひとつ、高度な検索機能は前面に出さずリンク先に回す、検索対象範囲を説明する、デフォルトの検索対象を全体にする、などを実践するサイトが増えた。この分野におけるガイドライン適合度は30%から53%に向上している。
  • チェックアウトフォームと登録。必要なデータだけを求め、その用途を説明する、入力フィールドには明快なラベルをつけ適切な大きさにする、送付先と請求先アドレスを区別する、前回入力した情報を保存し自動補完する、エンターキーとタブキーを利用する、エラーが起こったら明確に説明する、などを実践するサイトが増えた。この分野におけるガイドライン適合度は49%から66%に向上している。

あまりうれしくないニュースだが、合衆国のサイトは相変わらず外国人顧客の扱いが悪い国外ユーザ向けサービスに関するガイドラインの得点は28%(2000年からわずか6%の上昇)にしかならなかった。

シンプルな検索機能の提供という面ではよくやっている(適合度53%)ものの、その他の検索ユーザビリティ分野はまだまだだ。全体の得点が低い(48%)のはこれが原因である。例えば、検索エンジン自体でみると、多様なユーザ入力に対する耐性はまだわずか24%にしかならない。だが、こういったおそまつなユーザビリティに足を引っ張られながらも、相対的な改善度はかなりのものだった。2000年には、検索エンジンソフトウェアの得点は8%にしかならなかった。

合衆国外ウェブサイトの遅れ

アメリカのサイトに加えて、海外のeコマースサイトを、6サイトという少なめのサンプル数で分析した。その得点はかなり低い。ガイドラインのわずか40%にしか準拠していなかった(合衆国サイトは49%)。

私たちの予測したユーザビリティ得点改善率でいくと、海外サイトは合衆国のサイトに3年遅れている計算になる。もちろん、これは単なる平均での話だ。合衆国にも極悪なサイトがある一方で、外国にも、合衆国の最優良サイトに肩を並べるようなサイトがある。

合衆国にくらべて海外のサイトのユーザビリティが低いのはなぜだろう?ひとつの要因として、上層管理職の間でのユーザビリティ重視度という点で合衆国の方が成熟度が高いことがあげられよう。合衆国の方が、太く長いユーザビリティの伝統を持っているだけではなく、ユーザビリティガイドラインのほとんどは、英語で出版されているのだ。

とはいえ、私はこの3年の間に、ヨーロッパ、アジア、それにオーストラリアでも、数多くのセミナーと講演を行ってきた。これらの地域で、ユーザビリティに対する評価が、ざましい成長を遂げるのをまのあたりにしている。例えば、先週のシドニーのカンファレンスでは、昨年の同地に比べ参加者数が40%増となった。よって、才能あるユーザビリティ専門家や管理職の取り込みで合衆国が得た先行利益は、近いうちにすっかり消えてしまうだろう。

合衆国のユーザビリティ得点が高い第二の要因として、海外サイトの相対的なリソース不足が挙げられるだろう。ユーザビリティの中には、例えば優れた研究のように、かなりの投資を要する分野がある。こういったことは、ウェブサイトの顧客ベースも大きい大国の方が有利だろう。反面、ユーザビリティのほとんどは、実践にお金がかからない:そこに求められるのは、主として、派手なデザインにお金を無駄遣いするのをやめること、シンプリシティとユーザニーズに集中することである。

補足記事

生存者効果によるバイアスを避ける

2002年6月24日