Apple Watchの認知度は7割、最も知られている機能は…
（株）イードでは、Apple Watchに関する認知・利用意向調査を実施しました。結果、その認知度の高さがうかがえたものの、実際の購入に至るまでにネックとなる要因も明らかになりました。
イードのリサーチ事業本部は、4月24日のApple Watch（※）発売に先立ち、Apple Watchの認知・利用意向に関する自主調査を実施しました。調査結果概要は下記の通りです。
※Apple Watchは、Apple社が新たに発売する、スマートウォッチ（腕時計型ウェアラブル端末）です。
「機能や特徴を知っている」は19.4％、「名前を聞いたことがある」は50.4％
Apple Watchの認知度は、「機能や特徴を知っている」が19.4％、「名前を聞いたことがある」が50.4％であり、合計すると7割となりました。
Apple Watchの内容理解度が高いのは、「男性」「Apple製品保有者」
Apple Watchについて「機能や特徴を知っている」と答えたのは女性より男性の方が多く、男女で10ポイント以上の差がありました。
また、iPhoneやiPad等のApple製品を保有しているかどうかでも差があり、「機能や特徴を知っている」のはApple製品保有者で31.3％、非保有者で13.0％と、20ポイント弱の差がありました。
使える機能で最も知られているのが「時計として使える」こと
Apple Watch認知者に、“Apple Watchでできると思う機能“を聞いたところ、最も認知度が高かったのが、名称からも推測できる「時計として使える」こと。次に「電話やメールの着信が確認できる」ことでした。
「音楽を聴ける」「様々なアプリを使える」といった機能の認知度は、4割程度にとどまりました。
Apple Watch所有意向率は2割
Apple Watch認知者にApple Watchをほしいかどうか聞いたところ、「とてもほしい」が2.8％、「ややほしい」が17.9％で、2割程度が「ほしい」と答えました。一方、「全くほしくない」は44.9％と、半数近くを占めました。
Apple Watchをほしい理由の1位は「メール着信を随時確認したいから」
Apple Watchをほしい理由として、最も多かったのが「メール着信を随時確認したいから」で43.9％。次いで「腕時計として使いたいから」で37.8％でした。
「音楽を聴けるから」「地図機能を使いたいから」等の理由は3割弱にとどまりましたが、これらの機能自体の認知率がまだ低いことも影響していると考えられます。
Apple Watchの所有意向率が高いのは、「男性」「Apple製品保有者」
認知率と同様に、所有意向率が高いのは、女性より男性、Apple製品非保有者より保有者でした。
所有意向者の懸念トップは「値段が高い・高そう」
Apple Watchをほしいと答えた人に、「実際の購入検討にあたっての懸念点・不安点」を聞いたところ、突出して多かったのが、「値段が高い・高そう」でした。
実際に購入すると思う金額は、Apple Watchの最低価格を大きく下回る「3万円未満」が多数
Apple Watchをほしいと答えた人に、「いくらくらいまでなら実際に購入すると思うか」と聞いたところ、「～1万円」「～2万円」「～3万円」の合計が73.2％と多数を占め、Apple Watchの最低価格（4万2800円）を大きく下回りました。
4万円以上出しても良いと考えるのは、2割弱でした。
Apple Watchをほしくない理由も、「値段が高い・高そう」が1位
Apple Watchを「ほしくない」と答えた人にその理由を聞いたところ、1位は「値段が高い・高そう」であり、2位は「使い道が思い浮かばない」でした。
まとめ
Apple Watchの認知度は7割と高いものの、大半は「名前を聞いたことがある」程度であり、「音楽を聴ける」「アプリを使える」といった基本的な機能まで知っている人は少数でした。
Apple Watch認知者のうち、「ほしい」と答えたのは2割にとどまりましたが、各種機能を知らない人がまだ多く、様々な使い道の認知が高まれば、「ほしい」人の割合は高まる可能性があります。
ただし、実際の購入に至るまでには、「価格の高さ」がネックとなりそうです。Apple Watchをほしいと答えた人の最大の懸念点は「値段が高い・高そう」であり、実際に購入を検討する価格は、Apple Watchの最低価格（4万2800円）を大きく下回る「3万円以下」が大半でした。
ほしくないと答えた人の理由のトップも「値段が高い・高そう」であり、消費者が価格に見合った使い方を想定できるかどうかが、今後のApple Watchの動向に影響しそうです。
調査概要
- 調査手法
- インターネットアンケート
- 調査期間
- 2015年4月2日（木）～4月6日（月）
- 調査対象
- 25～49歳の男女
- 回収方法
- 性年代で均等割り付け
- 有効回答数
- 567サンプル
- 調査企画・実施
- 株式会社イード
株式会社イードは、Webニュースサイトの運営を主軸としたコンテンツマーケティング企業として、IT総合ニュースサイト「RBB TODAY」や、自動車総合ニュースサイト「レスポンス」、ゲーム総合ニュースサイト「インサイド」など、多数の専門分野に特化したWebメディア・サービス及び雑誌を展開しています。また、本格的なリサーチソリューション、ECサービスを提供しております。
